日本の国民医療費は毎年増加し、2009 年には35 兆円を越えた。その中で薬剤費は約７％である。国は医療費削減のため、2001 年医療制度改革大綱において、薬剤費軽減のため、後発品（ジェネリック医薬品）の使用促進策を発表した。
　ジェネリック医薬品は新薬（先発医薬品）の特許期間が終了した後発売される。ジェネリック医薬品は新薬と比較して、動物試験＆臨床試験は行わず、安定性、および新薬との生物学的同等試験（新薬と同じ速さ、同じ量で薬の有効成分が血液中に入っていくかどうかを調べる試験）に適合すれば販売できる。新薬と比べ開発期間が短く、開発コストが大幅に抑えられるため、薬代が安く設定される。薬の品質の面では、新薬同様に、薬事法に基づく、さまざまな厳しい規制・基準を守って、開発・製造・発売される。
　2008年4月に処方せん様式が変わり、患者さんがジェネリック医薬品をさらに選択しやすくなった。すなわち、処方箋にジェネリック医薬品への『変更不可』の欄に医師のサインがなければ、患者さんは薬剤師とご相談のうえ、ジェネリック医薬品を選ぶことができる。特許が満了した新薬をすべてジェネリック医薬品に替えれば、国の医療費を年間約1 兆円も節減できるといわれている。今回は、新薬と比較して、ジェネリック医薬品のメリットおよびデメリットについて講演します。

山口大学産学公連携・イノベーション推進機構